SEO 旅人

11月Yahoo!激変のもう１つの特徴

　外部要素とは、ページの中身以外の要素を指します。検索エンジン会社がページの検索順位を計算する際には、中身だけを評価するのではなく、そのサイトが他のサイトやブログからどの程度リンクされているかという「被リンク数」を評価基準に取り入れています。

　そのため、どんなに優れたサイトでも「被リンク数」が相対的に少なければ、検索結果の上位には表示されないのです。

　例えば、２つの設計事務所のサイトがあるとします。Ａ事務所のサイトは他社が運営する３つのサイトからリンクされています。一方、Ｂ事務所のサイトは100のサイトからリンクされています。

　両サイトの情報量と質が同じ程度だとすると、これまで検索エンジン会社は、より多くのサイトからリンクされているＢ事務所を上位に表示してきました。

　なぜなら、100社からリンクされているＢ事務所のほうがネット社会で高く評価されているという判断に基づき、Ｂ事務所を上位に表示したほうがユーザー・メリットが高まると考えてきたからです。

　このような理由から、被リンク数を増やすことがYahoo!JAPANなどの検索エンジン対策としてすっかり定着してきました。

　しかし、その結果として、被リンク数をがむしゃらに増やしたサイトが次々に上位表示されてしまい、そうした努力をしていなかった優良サイトの順位が相対的にダウンしてしまったのです。

　そこでYahoo!は、リンク元の評価方式を変更することによって、好ましくない状況を是正しようとしたのではないかと推察されます。今年秋から起きた検索順位変動の背景には、こうした事情があったものと思われます。

激変後の上位表示に効果的なリンク対策とは？

　では、Yahoo!の評価方式はどう変わったのでしょうか。コンサルティング先のサイトの傾向などから分析してみると、次の特徴を持つサイトからのリンクが高く評価されていることがわかりました。

　それは、古いサイトからのリンクです。今から５年以上前につくられてネット上に公開されたサイトからのリンクは、それ以降につくられた新しいサイトからのものと比べると、Yahoo!JAPANで上位表示されやすくなっているのです。

　ここで考えていただきたいのが、古いサイトからリンクしてもらうのと、新しいサイトからリンクしてもらうのとでは、どちらが簡単かということです。

　ご推察のとおり、古いサイトを運営している人たちに比べて、新しいサイトやブログを運営している人たちは、簡単にリンクしてくれる傾向があります。

　なぜなら、起ち上げてからまだ日が浅いサイトやブログというのは、コンテンツが充実していないことが多く、ページ内にスペースが余っているからです。コンテンツを増やすためなら、貴社サイトの紹介記事を掲載してくれる可能性は十分にあります。

　また、新しいサイトやブログを運営している人たちの多くは、他のサイトからリンクされることを望んでいるため、相互にリンクし合うことを条件に、リンクを張ってくれることが多いのです。

　一方、古いサイトからのリンクは、かなり難しくなってしまいます。何年にもわたってサイトを運営していると、たくさんのサイトからリンクを張ってほしいと依頼されることも珍しくないので、サイト選別の目が肥えており、自社サイトの評価を下げるような誘いにはなかなか応じてくれないのです。

　さらには、古いサイトの管理人の中には、サイト運営のモチベーションを失ってしまい、相互リンク依頼のメールなどを一切無視してしまう人が大勢います。

　このような理由で、古いサイトからのリンクは、ダイヤモンドやゴールドのように、入手するのが難しいＳＥＯ資源といえるのです。

古いサイトからのリンクをいかに獲得するか

　とはいえ、今後のYahoo!のリンク対策では、被リンク数ばかりを気にするのではなく、古いサイトからのリンクを増やすことにも注力しなければならないでしょう。

　たしかに古いサイトからのリンクを獲得するのは難しいでしょうが、よく考えてみると、あなたの周りには古くからサイトを運営している企業があるかもしれませんし、友人や親戚などが持っている可能性もあります。

　また、貴社の親会社、グループ会社、取引先などで「事例紹介」といった形でリンクしてくれる可能性もあるでしょう。

　それも無理な場合は、この連載の第２回で紹介した地方自治体のネット広告などがお勧めです。ほとんどの自治体は、1990年代後半あたりからサイトを公開しているので、Yahoo!のSEO対策にも効果が期待できます。

　あきらめる前に、よく考えてみてください。古いサイトでリンクをしてくれるところがきっと見つかるはずです。

■10月30日 インデックス更新

かなりの大規模変動が起きました。
古いドメインの価値の向上が顕著に見られます。
古いドメインからの被リンクの効果や、またそういったドメイン自体が全体的に上位表示されている状況です。
特に、100位圏外のサイトが上位表示されたり、その逆にもなったりといった状況です。
Yahoo スタッフ検索ブログでの公式アナウンスがありました。

■11月10日 日本のY限定アルゴリズム更新

10月30日の変動を補うような更新でしたが、ここでも一部の有力サイトや、上位に表示されていたサイトが100位圏外に飛ぶなどかなり大規模な変動が確認されました。
1月の大幅リニューアル時における実験的な意味合いが持たれているとも噂されています。
Yahoo スタッフ検索ブログでの公式アナウンスはありませんでした。

■11月13日 日本のY限定アルゴリズム更新

11月10日で急降下したサイトのいくつかが戻っているような状況です。
11月10日以前の検索結果と似ていますが、一部のキーワードやサイトでは順位の大幅な変化が見られています。
Yahoo スタッフ検索ブログでの公式アナウンスはありませんでした。

上記のような形で、昨今のYahoo は非常に大規模な変動が多く観測されています。

最終的なSEO対策とは、いかなるアルゴリズム変更があっても上位表示され続けるように、コンテンツを充実させ、自然発生的に増える外部リンクを継続的に得て行くことです。
リンクの貰い方や、サイト内のキーワードの埋め込み方等のチューニングは、アルゴリズム変更によって若干対策方法が変わってくるため、やはり適切に対応していく必要があると言えます。

ヤフー検索（search.yahoo.co.jp）は2007年10月31日、インデックスの更新を開始した（速報）[追記] Yahoo!検索スタッフブログでも公式にアップデートが発表された。今回はインデックスのフルアップデートとのこと、アルゴリズムについては記載がなかった。

なお、ざっと順位変動を確認したところ、今迄同様、検索上位の変動は少ない一方、下位のほう、またはキーフレーズでの変動が目立つ。原因不明でランキングが急降下していたサイトの復帰もいくつか確認した。

　TVや一般紙に対する広告宣伝費や広告費全体が概ね、横ばい傾向にある昨今に於いて依然として堅調な伸びを見せているインターネット広告市場。そんな状況が続いている現在に於いてSEO業者やSEO対策を検討している企業や個人にしてみればGoogleというサーチエンジンは決して無視できる存在ではない。先日、米調査会社comScoreが2007年10月18日に発表した、米国の2007年9月の検索エンジンシェアを見ればGoogleやYahoo!といった大手検索エンジンに焦点を絞って対策を行っていけばよいと言う考えは深く語るところではないだろう。　特にGoogleの検索エンジンシェアは圧倒的でcomScoreが発表された数値だけを見れば57%と、控えめな数値だが、後続のYahoo!のシェアを鑑みればほぼ独占状態と見ることもできる。従ってGoogleが提供している検索エンジンに対してどのように対策を講じればGoogle検索結果の上位に表示されるかどうかというのは誰しもが注目するところだろう。
Googleをはじめ、検索エンジン各社は当然のことながら自社の検索エンジンアルゴリズムについては公開していない。従って有効な対策を講じるにはGoogleであれば公開情報であるGoogle公式ブログやウェブマスター向けのガイドラインを見るなど地道に行っていくしか無く、Googleをはじめとする各社が自社の検索エンジンをアップグレードし続ける限り終わりはない。

SEO対策を生業としている業者にしてみれば、SEO対策に終わりがないということは、仕事が続くことを意味するのでありがたい話かもしれないが、一歩引いた目で見てみると、ガイドラインに従い続けることで徐々にオリジナリティが失われつつあり、また同時にGoogleが次々に打ち出しているサービス、例えばGoogleパーソナルホームやGoogleニュースなどは、これまでのSEO対策の常識を根底から覆すような話であり、傍観していればよいものではないことに気づく。

検索エンジン黎明期には検索エンジンの上位に表示されることがそのままWebマーケティングに繋がったが、現在のようにエンドユーザが情報を得る手段が多様化している今となっては、SEO対策というのは、顧客が情報を集めるためのインタフェースを提供する事として認識し、ともすればソフトウェア開発まで視野に入れなければならない時代になってきているのかもしれない。

　有名ブロガーや有名ニュースサイトの企業家が大騒ぎしている姿を見たいならば、自サイトの「Google PageRank」が下がった時の彼らの様子を観察するとよい。

　ブロガーであるAndy Beard氏によると、著名なブログやニュースサイトの多くにおいて、最近まさにそれが生じているという。

　Beard氏によると、例えばEngadgetは7から5へ、Joystiqは6から4へ、SFGate、Forbes.com、WashingtonPost.comはどれも7から5へとPageRankの評価が下がっているという。

　何が生じているのか？

　ブログ界では現在、Googleは、別サイトへの有料リンクを持つ人気の高いサイトに対し、対応を厳しくしたという憶測が飛び交っている。Valleywagが言うように、「Googleの会計担当としてはもちろん、代わりにGoogleにスポンサーリンク料を支払ってくれる方がうれしいに決まっている」ということだ。

　Googleにコメントを求めたが、今のところ回答は得られていない。

　PageRankが低下したサイトの中には、まさに検索エンジンの最適化問題を扱うサイト（Search Engine Journal、Copyblogger、Search Engine Guide、Blog Heraldなど）があり、もしかしたら検索大手であるGoogleは、それらのサイトが同社に批判的であることに対し、報復しているのではないかといううわさもある。

　そんなことがあり得るのだろうか？あり得ない話ではないかもしれない。

　しかしBeard氏が指摘するように、PageRankが低下したすべてのサイトが有料リンクで収入を得ているわけではない。

　マイクロソフトは10月17日の説明会で、ポータルサイト「MSN」が採用する検索サービス「Live Search」の検索精度が米国でGoogleに追いつき、日本では上回ったとの認識を示した。Live Searchは9月末に検索技術のコア部分をアップデート。日本も独自のチューニングを行ったことで精度が向上したという。

　検索精度の計測はマイクロソフトが実施。各国ごとにさまざまな審査員を用意し、検索結果で示される実際のページを判定してもらった。マイクロソフトディベロップメントのプログラムマネージャー 中島浩之氏によると、米国での検索精度は2006年までGoogleがトップで、Live SearchとYahoo!が続いていた。しかし、9月末のアップデートでLive SearchとGoogleが並んで、トップになったという。


マイクロソフトが行った検索精度の計測結果（国内）

　国内では2007年9月までYahoo!がトップで、Googleが2位。Live Searchは3位だった。しかし、アップデートによってLive Searchが上昇。Googleを抜いてYahoo!に続く2位になったという。中島氏は「Live Searchが2位というと驚かれる。Googleがトップでないのは、YouTubeの結果やWikipediaの結果が上位に来て、公式サイトなどが上位に来ないから。検索精度ではなく、ユーザーの好き、嫌いが反映しているのかもしれない」と話した。

　マイクロソフトが行ったLive Searchの改善は2つ。検索対象のインデックスを拡大したことと、ランキング技術の「RankNet」を各国語ごとにチューニングしたことだ。インデックスは従来の4倍に拡大し、「サイトをより広く、より深くクローリングする」（中島氏）ようにした。「ともかくどんな検索でも何か結果を出す方針を採った。検索結果が10件以下しか出ないケースは、アップデートによって従来の半分になった」

　ランキングではニューラルネットに基づく機械学習を日本語に合わせてチューニング。従来は米国と同じチューニングだったが、「ネゴしてごねて言語ごとにモデリング、チューニングできるようにしてもらった」（中島氏）という。さらに日本独自の改善として、単語の区切り判別の能力を向上。区切る際のミスを33％減少させたという。中島氏は「1単語の検索ではライバルよりも高精度になったと思う」と話した。

　矢継ぎ早に検索技術を改善し、新サービスを投入するLive Searchだが、先行するGoogleやYahoo!との差はかなりある。マイクロソフトによると米国でのLive Searchの検索数シェアは11％で、Googleの56％、Yahoo!の23％に大きく水をあけられている状況。国内での検索数シェアは5％で、さらに厳しい。Yahoo!は56％で、Googleは31％だ。マイクロソフトのオンラインサービス事業部 プロダクトマネージメントグループ 浅川秀治氏は「失うものは何もない。面白いトライアルをすることでライバルに追いつく」と話した。

米Googleは以前から、同社社員のMatt Cutts氏やAdam Lasnik氏らを中心に積極的にサイト運営者とのコミュニケーションを図り、適切なSEOのあり方について情報発信を行っている。これは検索順位ランキングの上位に表示させたいと願うサイト運営者に対して正しい考え方・知識を伝えることで、良質なページを増やし、インデックスし、適切なスコアリングを行うことでユーザーに快適な検索エクスペリエンスを与えられるはずだという考えが背景にあるのだろう。一方で、常に手段を選ばず検索を汚染する検索エンジンスパマーに対して、特に近年、リンクスパムに関連する悪質な行為に手を染めないように再三にわたり警告を発してきた。


近年、リンクスパム撲滅の取り締まりの標的となっているのが、有料リンク（テキストリンク広告）と呼ばれるものだ。これはSEO目的に直リンク（つまり、アドサーバを介さない、検索エンジンがリンク先にスコアを付与できる形式）で見かけ上の広告を様々なサイトに設置することだ。これは検索エンジンがウェブページの重要性をジャッジする項目として重視するリンクスコアを短期間で急上昇させ、検索上位に表示できるチャンスを大幅に高めるメリットがある。

SEOの王道は、良質な、みんながリンクをしたがるコンテンツを用意したサイトを公開すること、かつ、企業がオンライン／オフライン問わず展開する活動に対する成果をリンクという形態で財産として残せる仕組みを構築することだ。例えばアマゾンはみんながデータベースを活用しやすいようにAPIを公開する一方、それらの利用量がリンクという財産で評価されるようにURLの形式に一工夫を加えた。結果、アマゾンのアフィリエイターが増加すればするほど、あるいはアマゾンの商品ＤＢを利用するユーザーの増加に比例して被リンクも増える仕組みとなっている。

どの企業も皆、アマゾンのようなユーザーの活動がリンクというデジタル資産に転換できるエコシステムを構築できれば理想だが、現実はそうではない。皆業種も異なればビジネスモデルも、ウェブサイトの公開目的も異なるのだから、皆が皆、人に好まれるようなコンテンツを公開できる立場にはないし、リソースも限られよう。しかしながら、検索エンジンでのランキングは事業戦略上きわめて重要である - そうであるならば、お金を出してリンクを増やせるのであればリンクを購入したいと考える企業が出てくるのは当然であるし、そうした需要が存在するならそれを売りにした広告枠を販売するサイトが登場するのも必然だ。

しかし検索品質を維持・向上したいGoogleとしては、こうした金銭によって取引されるリンクの横行を許すわけにはいかなかった。Googleはまず、購入したと判断されるリンクのスコアを無効にする（つまり、リンク先ページを評価対象外とする）、あるいは広告としてリンクを販売する場合には nofollow属性をリンクに付与するように要請した。しかしながら、「有料リンク」という新手のSEO手法はそもそも、GoogleのPageRankに代表される、リンク分析アルゴリズムの登場によって必然的に生まれた産物であり、検索が重要性を帯びた現状が変わらない以上、リンク販売側はその行為をやめないし（新たな収益源なのだから当然やめるはずはないのだ）、リンク購入側は次々と新たなリンクの購入に走った。

Googleはこうした事態に対応するために、新たなポリシーを掲げた。それは、リンク販売側にペナルティを課すというものだ。SEO目的のためのみに機能するリンクを無差別に販売しているウェブサイトを発見した場合、そのサイトをGoogleインデックスから削除する、もしくはそのサイトのPageRankを下げるという対応に出た。例えば米Stanford Dailyは有料リンクを販売した結果、PageRank（※ Googleツールバーで確認できるPageRank）が9から7に下げられている。数値上はマイナス2に過ぎないが、ツールバーのPageRankは対数目盛を10段階で区切った数値に過ぎないので、Googleシステム内部で持つ真のPageRankスコアは大きく減退させられているに違いない。

この話は現時点では米国でのことだ。しかしここ半年、少なくとも筆者が確認している限り、日本のGoogleも積極的にスパム行為撲滅のための行動に出てきている。隠しテキストや隠しリンクを用いたサイトはインデックスから削除するし、著名なサイトがインデックスから削除されている事例も確認できている。有料リンクは日本でも利用されているものであり、いずれ対策が行われると考えておいたほうが良さそうだ。

ここで、今回の新ポリシーに対してリンク購入側、リンク販売側はそれぞれどのような対応をしたら良いだろうか。

1. リンク購入側の対応

新ポリシーはリンク"販売側"に対するものなので、このポリシーによって何か対応しなければいけないことはない。ただし、リンクを購入しても、実はそれがGoogleには全く評価されていない可能性があることを認識する必要がある。自分が購入したリンクが評価対象か否かを判断する方法は残念ながら存在しない。link:（あなたのサイトURL）で検索した時にバックリンク一覧にその購入先サイトが表示されるからといって、それが評価されているとは限らない。Googleは「link: 一覧に表示されるリンクが全て加点されているわけではない」ことは明言している。

本件とは別に、相互リンクサイトについてもインデックスから削除する、評価を無効にするなどの動きも2007年10月10日時点で確認できており、「手軽に、大量に、好みのアンカーテキストでリンクを大幅に増やす手法」にはGoogleによる規制がますます強くなっていく傾向にある。安易にリスクのある手法に手を出さず、いかに自然リンクを増やす、あるいは企業の活動をリンクというデジタル資産に転換していくプラットフォーム・仕組みを構築するかも真剣に検討する必要があろう。


2. リンク販売側の対応

有料リンクを販売するにも複数の形態があり、どのような形態でリンクを販売するかによってGoogleの規制にかかるリスクも変化する。例えば、サイト全体からリンク購入先サイトにリンクを張る行為（サイトワイドリンクと呼ぶ）、かつそれが不特定多数のサイトに無差別であれば、おそらくGoogleの判断でペナルティが課せられる公算は大きい。

販売する側は、悪質な場合はGoogleからのペナルティを受ける、順位が大幅に低下するリスクがあることをまず認識すべきだ。もちろん、Googleのスパムフィルタリング技術の脆弱性をつき、網の目をかいくぐる方法はある。しかし、それをわざわざサイトに実装するくらいなら始めからバナー広告やアドサーバ経由する、もっと管理しやすい広告枠を作って販売したほうがよほど利益になろう。どうしてもSEO側に歩み寄らなければいけない事情があるならともかく、こうした状況でも有料リンクを販売し続けなければいけない使命・事情があるサイトはそう多くはないはずで、この機会に今後どうすべきか、再検討してみではいかがであろうか。

　キーワード出現頻度の最適値というのは存在しません。5％や7％、3％というのも定量的根拠がない数値です。さらにいえば、10年前の（現在と比較して）単純だったアルゴリズムを実装した検索エンジンへの最適化であれば出現頻度に気を配ることは相応の意味がありましたが、今日のように数百以上のアルゴリズムでランキングを算出する検索エンジンにおいて、キーワードの出現頻度を調整することのインパクトがほぼ皆無です。出現頻度の調整に時間を費やすことは時間の無駄ですので、ユーザーに対して伝えたい情報がきちんと伝わる文章を書くこと（コンテンツを作ること）を心がけましょう。

ちなみに、○％という数値を挙げる情報を提供しているサイトは、その根拠として、検索結果上位50件のサイトを調査して、キーワード出現頻度の平均値を算出した結果を出していることが大半ですが、そもそも「ランキング」と「キーワード出現頻度」という2つの変数でもって“因果関係”を導こうというその分析手法が間違っています。

米Search Engine LandのDanny Sullivanによると、米Googleが有料リンク（テキストリンク広告）販売サイトに対してPageRankスコアを下げるというペナルティによる対策を開始した。

有料リンクとは、SEOの外部リンク対策として、他のウェブサイトからリンクを購入する行為。被リンクの数や質がランキングに大きな影響を及ぼすことから、簡単にリンクを獲得する行為として近年流行しているが、不正なランキング操作として検索会社側は問題視している。

今回、リンクを販売したことでPageRankが低下したとされるのはThe Standord Daily。このサイトはスタンフォード大学の学生新聞サイトだがSEOマーケッター向けにリンクを販売し続けていた。しかし、Sullivanによると同サイトのPageRankは9から7に落ちたという。

この状況について、Googleは公式にリンク販売サイトのPageRankを下げたと認めた。
また、Googleもリンク販売サイトの中にはインデックスから外されたり、そのサイトがランキング上位に表示しないようにペナルティを与えることもあると述べている。

Official: Selling Paid Links Can Hurt Your PageRank Or Rankings On Google
http://searchengineland.com/071007-173841.php

cf.
「有料リンクだけをPageRank無効にすることも可能」 - Google Matt Cutts氏 :: SEM R

Google、「テキストリンク広告」の通報システムを準備 :: SEM R

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有料リンク販売側にペナルティを与えることで、販売側のインセンティブを低下させる。自分のウェブサイトのランキングを低下させてまでリンクを販売したいとは思わないだろう、ということですね。

　最近のメジャーなサイトでの話題では、SEMリサーチさんの「「スパムリンクを受けて順位低下することはない」- 米Google」でも取り上げられているぐらいである。

これを見てみてもSEOの中上級者でさえ一定の見解が無いのであろうということが覗える。

そもそも検索エンジンスパム（以下スパム）とはどういうものなのだろうか。この定義はGoogleのガイドラインなどを元に考えると、検索エンジンではなく、ユーザーの利便性を考慮してページを作成されていない、検索エンジンがなくても同じことをするかどうかと聞かれれば当然しないような不自然な行為と考えればよいであろう。

つまり、自然に集まるリンクやそのサイトの評判として推測した検索エンジンの評価をそれ以上に意図的に上げようとする行為とでも考えればよい。

例えば検索の際に入力されたキーワードは、検索結果に現れるサイトには当然一定以上に含まれているかリンクに含まれてそのキーワードを表すものとして紹介されているはずである。
このうち内部でコントロールできるものとして、意図的にキーワードの占める割合を増すような行為が行われることがある。
・alt属性にキーワードを多数入れる。
・背景と同色あるいは極小の文字サイズでキーワードを多数入れる。
・閲覧者から見えない場所にキーワードを多数入れる。
・キーワードを文中に不自然になるギリギリ手前まで増やす。
方法はいくらでもある。

ただ一つ困ったことがある。これが本当にスパム目的の行為か否かは実際に人間がそのサイトにアクセスしたときにしか判らない場合があることである。仮に背景を白とし濃い色の画像を背景画像として文字の色は白としたサイトの場合、背景も文字も白であるがアクセスした者には問題無いことがすぐに判るが、画像を判断できない検索エンジンには問題が有るのか無いのか判断できない。

閲覧者から普段見えない場所に文章を入れるという方法も、それに併せてDHTML＋JavaScriptなどでクリックすると現れるような場合、検索エンジンには見えない文字があるといってもそれがスパムか否かを判断することは出来ないだろう。

殆どのこうした手法に関する疑問でスパムではないという結論に至る場合、最終的に検索エンジンではそれは判断できないということが理由になるのが一般的である。

しかし、ある日突然インデックスから姿を消すサイトがあることも事実である。

それがスパムであったのかどうかは、その運営者にしか判らないことであるが、GoogleやYahoo!は何故それらを消していったのであろう。

私が思うにはあらゆるスパム（的）手法は、それだけを行ったことによって消されることは決してない。クローキングでさえ元々は有用な使用法があったわけで、不本意ながらスパム的な使い方が横行してスパムの代名詞みたいになってしまったが。
引用の例でもスパム的な外部リンクを多数受けたところで心配する必要は普通のサイトには無いのである。しかし、上記のような（だけとは限らないが）紛らわしい（或いはそれだけでも十分スパムと思える）手法を幾つかとっている場合に外部からスパム的なリンクが短期間で多数ついたとしたらどう考えるだろうか。つまり、彼はそんなことをやる可能性があるのかそんなことはしないと考えられるのかである。複数のグレーな手法をとっているサイトが消されることは十分考えられる。内部的なグレーな部分というのは本人がやっていることに間違いないのであるからこれがトリガーとなり、他の内部的なグレー手法や外部的なグレー手法が発見されれば黒判定が下される。そこまでに何段階のステップがあるかは検索エンジンのみが知ることであるが、そうした仕組みが開発されていないということは誰もいえないであろう。

また、真っ白なサイトからの被リンクなどもスパム判定を抑止する一つの材料になるということは考えられる。真っ白なサイトは真っ白なサイトを評価するということである。

原文を読み違えていてはいけないので、日本語訳されたものだけでの判断であるが、「競争相手による、悪意ある大量のスパムリンクを受けたら自分のサイトは順位が落ちるのではないか？こんな疑問について、Google社員が回答を寄せている。」というように他者が行った行為はといっているところが気にかかる。どうも私には「他者が行ったと＜＜判断される＞＞行為では」と限定しているように思えて仕方が無い。

少なくとも一つの手法をとって二元論で判断するのは危険だと思う。